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就活の面接や会社説明会でしてはいけないNG質問

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就職活動をするにあたって、会社説明会から順次進めていく方が多いと思うのですが、会社説明会で最後の方に質問コーナーがあると思います。その質問では、いろいろなことを聞く機会が与えられると思いますけど、何でもかんでも聞いて良いというものではなく、そこで聞かないと意味がないもの、自分で調べても答えが出ないものなど、会社説明会で聞く意義のある質問をしていきましょう。さて、最近話題になったのですが、就職活動中に「してはいけない質問」というのがあるみたいですね。その具体例として挙がっていたのは「御社には産休制度はありますか?」というものです。産休制度についての質問をするのは、だいたい女子学生だと思うのですが、これを聞いておきたいというのはあるかもしれません。ただ、これを聞く意味がない、または聞いてはいけない理由は「はい」としか答えようがないからなのです。

 

産休制度は労働基準法によって、義務付けられた制度であり、当然「ある」のが普通のであり、「ない」と答える企業は法律を知らない無知な企業か、開き直っている企業か、のどちらかでしょう。そういう意味では、そういった企業を避けるためには有効な質問ともいえるのかもしれないけど、99%の企業は、「この学生は何を聞いているんだ?」と思うことでしょう。つまり、マイナス評価をされてしまう可能性が高いです。企業側としては「御社は労働基準法を遵守していますか?」と聞かれたに等しく、何て失礼な!と思う可能性すらあります。昨今、労働事情を鑑みると、法律をちゃんと守る企業ですか?と聞くこともあながち間違いではないのかもしれないけど、企業側の機嫌を損ねる可能性は高いと思うので、やめておいた方が良いかと思います。これは育児介護休暇なども同類かもしれません。

 

女子学生がこういう質問をするのは、彼女ら自身がそう思っているというよりは大学やその他のセミナー等で、そういった質問をしなさい!と言われてきた経緯があるからだそうです。女子学生らが意図しているのは、恐らく「妊娠、出産をした後もちゃんと働けるか?ポストを失わないか?」といった面を聞きたいのだと思うんですよ。それならば聞き方を変えないといけない。「産休制度はありますか?」ではなく、産休制度を利用している割合やその人数を聞いたり、妊娠してから出産を経験した女性社員の方が、復帰をどのように果たしているか?といった、かなり具体的な部分を聞いた方が良いと思います。質問に回答する人がどれだけその実態を把握しているか?は分かりませんから、その程度性格な状況を教えてくれるか?は分かりませんけど、こっちの方が質問としては適切だと思います。

 

女子学生は当然そのことが気になるのでしょう。共働き世帯が増えているので、結婚後も働きたい!働かないといけない!家庭が多いのは事実です。そういうことを考えて、女性社員が働きやすい会社を選ぶというのは必要なことだと思うので、そういった質問をしていきましょう。ただ、そういう質問をしても、どれだけ的確でタメになる回答が返ってくるか?は分かりません。少なくとも学生相手に企業の印象を貶めるような発言は絶対にしないはずですから、実態として、女子社員の産休制度の利用率や復帰後の働き方が芳しくない状態があったとしても、それをそのままダイレクトに伝えるとは思えないのです。だから、せっかく聞いたとしても、どこまで信用して良い回答なのか?は分かりません。適当に答えられてしまうと、それを鵜呑みにはできませんし、参考にもなりませんからね。だから、会社説明会で質問すること自体が、あまり意味があるとは言えないかもしれないのです。会社の実態をそっくりそのまま知る術がないと、事前に良い会社とそうじゃない会社は見分けるのは難しいですから。

 

会社説明会では人事の気を引くために、自分をアピールするために質問をするという人もいるかもしれませんが、人事にアピールをしていくというのは就職活動においては比重に重要なポイントです。それを1番にやるべきなのは面接になりますけど。面接というのは内定に直結する1番の選考になるでしょう。したがって、ここでどれだけ自分を良く見せられるか?が内定を取るために重要なのです。そこでポイントになるのは面接官がどういう学生を欲しがっているのか?学生のどういうところを評価しようとしているのか?という部分です。つまり、面接官が使っている採用基準が分かれば、それをもとに対策をして、面接官から見たときに非常に魅力的に見える理想の学生を演じられる可能性が高くなり、面接の通過率も上がって、内定を取れる可能性も高くなるのではないでしょうか?面接官が学生を採用するにあたって何を重視しているのか?という採用基準を知ることができれば、かなり有利になることができるでしょう。こういった情報は多くの就活生は知らないでしょうから、やはり他のライバルを差をつけることができるでしょう。したがって、内定を取りたいと思っている人にとってはこういった本は参考になる可能性があると思うので、良かったら1度読んでみてほしいと思います。

 

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